ズバリ！地域包括ケア病棟での看護師の役割についてお教えします！

こんにちは！Kaorunです。いつもお仕事お疲れ様です！

「地域包括ケア病棟ってどんな事をする病棟なの？」「地域包括ケア病棟の看護師はどんな仕事をするの？」「そもそも地域包括ケア病棟って何？美味しいの？」

そんな素朴な疑問をお持ちの看護師の皆さんの為に、地域包括ケア病棟について細かく説明していきます！

そもそも「地域包括ケア病棟」って何？

看護師として仕事をしていると、ここ数年「地域包括ケア病棟」という名前を良く耳にします。「でも……具体的には何をする病棟なの？回復期病棟とどこが違うの？」という素朴な疑問が出てきますよね？

地域包括ケア病棟とは、急性期治療後すぐに在宅復帰できない時に入院できる病棟

地域包括ケア病棟とは、患者さんが急性期病棟に入院し治療を受けた後に、その回復に不安があり、すぐに自宅での生活は難しいと思われる方に、安心して自宅や施設で暮らせるようになるまでの間の入院を受け入れる病棟です。

そして入院中に自宅や施設に帰れるようにリハビリをしたり、退院先での環境の調整を行ったりすることで、患者さんが安心して暮らせる手助けを行うという特徴を持っています。

疾患の改善のみでなく、家庭で暮らせることが最終目的

地域包括ケア病棟の大きな役割として、「患者の在宅復帰を促す」ということが挙げられています。60日間以内に在宅復帰を目指すことがひとつの施設基準としても定められているんですね。

ですが、地域包括ケア病棟が目指すのは患者の完全な自立と言うわけではなく、個々の状態に合わせた生活可能な動作が出来るようになることです。

排泄や着替え、入浴や食事などと言った生活に関わる動作に関して出来るだけ自力で行えるように訓練をし、不可能な場合には、自宅で介護を行う家族に向けて具体的な指導をします。

要するに症状の改善のみでなく、家庭で暮らせることを目標にして、様々な調整を行っていくわけですね。

いざという時の緊急時の受け入れもしてくれる

地域包括ケア病棟は、その役割として、急性期治療後の患者受け入れの他に、在宅介護中や施設入所中に何らかの状態悪化を認めた際の「緊急時の受け入れ」も行います。

高齢者の場合はどうしても在宅介護中などに体調の変化を起こします。急に高熱を出してみたり、胸が苦しいと言ってみたり様々です。こんな時、かかりつけ医制度と言うのもありますが、ほとんどの場合がクリニックで夜間の診療をしておらず、救急車でたらい回しなんていうこともざらです。

そういういざと言う時に入院を受け入れてくれ、いち早く緊急入院が出来れば、それだけ重症化が防げて早期に回復できます。地域包括ケア病棟はそういう役割も担っています。

回復期病棟とは根本的な体制と取り組み方が違う

地域包括ケア病棟と回復期病棟（回復期リハビリテーション病棟）の違いは、回復期病棟は回復期に集中してリハビリを行う病棟だということです。

脳血管疾患または骨折の手術などのため、急性期で治療を受けて、症状が安定しはじめた時期（１～２カ月後）を回復期と言いますが、この回復期と言われる時期に集中的なリハビリテーションを行う事で、低下した能力を再び獲得するための病棟です。

地域包括ケア病棟よりも長期での入院が可能で、退院後は在宅に限らず、医療介護施設に入所する方も多くいるんですね。

どうして地域包括ケア病棟が必要なの？地域包括ケア病棟ができた理由

地域包括ケア病棟は、2014年の診療報酬改定で新設されたもので、超高齢化社会の日本のこれからを支えるのに必要な医療施設になります。

どんどん進む高齢化社会と老人施設の不足

日本はこれからどんどん高齢化社会が進みますが、高齢化が進めば病気になり易く、医療施設に通院したり、入院する頻度も高くなります。介護保険を導入してどれだけ老人施設を増やしても、介護が必要な高齢者が全員施設に入所することは到底無理です。

今現在でも特別養護老人ホームへの入所待ちが大勢いて、中には300人待ちなんてことも珍しくありません。

どんどん増える医療費が国民の首を絞めている

加えて、医療費がどんどん上昇し、日本の医療制度が破綻しかねない今、厚生労働省はどうやって医療費を削減するかに必死です。

診療報酬がどんどん削られる一方で、高額な医療機器の導入をせねばならず、病院側は経営破綻寸前で、下手をすれば病院そのものの存続が危うくなりかねないのです。

ですから厚生労働省側は、病院の設備投資を少なくするために、機能別の病院を増やし、専門性をどんどん上げていこうとしているわけです。専門性が上がれば、検査機器などを多種類導入しなくて済むわけですからね……。

どんどん増えていく介護難民の悲哀

ですが、そうなってしまうと、今の総合病院のようなオールマイティで何でも対応してくれる病院がどんどんなくなっていきます。一旦入院すれば脳外科から内科から整形外科まで全部面倒を見てくれるという今の状況は、今後神話のような話になってしまう訳ですね。

ですが、そうなって困るのが高齢者です。急性期を過ぎたから今度は回復期の病院に移って下さい。回復期の病院ではリハビリは全て終了したので、自宅に帰って下さい。……と、何の準備もなく放り出されてしまっては、患者さん本人も、その家族も路頭に迷ってしまいます。

老人ホームは高額ですし、入れる場所には限りがあります。在宅で患者の介護をしたとして、介護疲れで一家心中なんて話は、今やありきたりになってしまった程です。悲しいことです……。

ようやく現れた救世主……地域包括ケア病棟

そこで現れたのが、急性期を乗り越え、環境を整備することで在宅へ帰すことを目的とした地域包括ケア病棟です。在宅での生活に向けたリハビリと家族教育、退院後の環境整備に向けて多職種が力を合わせて取り組むシステムが、ようやく出来上がった訳ですね。

実際に地域包括ケア病棟からの在宅復帰率は70％を超えなければならないという目標があります。中には在宅復帰率90％を超える病棟もあるほどです。60日以内に在宅復帰を70％以上させるというのですから、地域包括ケア病棟のスタッフのやる気が伺えますよね。

地域包括ケア病棟で要となる看護師の役割とは？

では、地域包括ケア病棟で働く看護師の役割と仕事内容についてお話ししましょう。

他職種と患者さんとのコーディネーター的役割の看護師の仕事

地域包括ケア病棟には看護師のほかに医師、理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語療法士（ST）、ソーシャルワーカーなどが連携して、在宅へ向けての様々なリハビリや準備をプランニングし実施していきます。

そして、看護師の主な役割には次のようなものがあります。

１．看護師は本人や家族の一番身近な存在であるため、退院に向けての意思決定の支援を行うために関わっていく。

２．患者個々の多様なニーズをアセスメントし、退院後の健康管理や療養生活に関する不安を軽減するため、適切な指導や環境の調整に関わっていく。

３．退院後に在宅療養を継続するための家族支援を行う。

４．他職種との連携を図っていくためのコーディネーター的役割を担っていく。

主にこの４点にあるようです。

退院調整看護師が活躍する場でもある

患者さんが退院後も安定した生活が送れる環境づくりには、退院後の支援を用意しておく事が重要になります。そこで、療養指導や栄養指導、薬の服薬指導など、様々な指導を行っていく退院調整看護師と呼ばれる看護師が必要になります。

そのほかにも自分でできるリハビリや体操、住宅の修繕（バリアフリーや１Fでの寝室確保、無理なら階段への手すりの設置など）や福祉用具の準備、在宅で受けられるサービスの提供などを患者さん一人一人に関わって行っていく事になります。

もちろんソーシャルワーカーなどと連携して行う事が殆どですが、医学的な知識がある看護師の方が、患者さんの環境に合った独自性を持った援助が出来ると評判です。

まさに退院調整看護師の出番という訳ですね。

地域包括ケア病棟での看護師のやりがい

病院で働く看護師は、その疾患に焦点を当てて、どうすれば良い治療が提供でき、症状が改善されるかを考えていきます。

しかし、地域包括ケア病棟では、今ある機能を残し（出来れば改善し）つつ、少しでも快適な在宅生活が出来るかを考えていくのが仕事です。

患者を全人的に見て関わることが出来る看護の理想形

そこで、患者とその家族がどのような生活を望んでいるかをしっかりと把握し、具体的な退院生活のイメージをしていく必要が出てくるわけですが、それには以下の内容を考えていかなければなりません。

＊現在の患者の全身症状と、継続していかなければならない治療の必要性と内容

＊セルフケア能力

＊家族の理解度と受け入れ状況

＊生活資金の状況

＊必要な福祉サービスとの連携

退院後に介護できる方が身近にいるのかどうかも、確認しておく必要があります。独り暮らしの場合には、どこまで自立できるかが大切なカギとなりますので、見守りの体制も含めてソーシャルワーカーやケアマネージャーとも相談をする必要がありますね。

患者さんとの関りが強くやりがいを感じやすい

患者さんのほとんどは、入院生活を送るよりも、早く退院して自宅で生活がしたいと思っています。看護師は病気の事ばかり言っては患者を叱り、忙しく動き回ってばかり呼んでも来てくれない人種だと思われています。

そんな看護師が自分の退院について一生懸命考えて、一緒に行動してくれるとしたら、患者さんはどう思うでしょう？それこそ白衣の天使ならぬ神様のような存在に見える事でしょうね。

別に感謝されたくて看護師をしている訳ではないでしょうが、やはり患者さんやその家族から向けられる笑顔やありがとうと言う言葉は、一人の人間として素直に嬉しいものです。それが結果的には看護師としてのやりがいになっていくのだと思いますよ。

ここで注意！地域包括ケア病棟にも、種類があるって知ってましたか？

地域包括ケア病棟協会の発表では、今、地域包括ケア病棟は年々右肩上がりで申請数が増えているということです。

それは、地域包括ケア病棟が病棟単位ではなく、地域包括ケア病床として病床単位で届け出が出来るというメリットがあるからだと思われます。

例えば１病棟100床の病棟で、一般病床60床、地域包括ケア病床40床というように１床単位で届け出が出来るんですね。病院側としては、在宅復帰率などが70％を切らないように上手に病床数を調整することが可能になるわけです。

地域包括ケア病棟入院料と管理料「1」と「2」の簡単な違い

実は、この地域包括ケア病棟には１と２の２つがあります。少しややこしいですが、ここで１と２の違いについて少しお話ししましょうね。

「地域包括ケア病棟入院料」と「地域包括ケア入院医療管理料」にはそれぞれ「1」と「2」があります。施設基準自体に差はありませんが、「1」は次のいずれかの内容を満たしている必要があります。

（1）在宅療養支援病院の届け出がされていること

（2）在宅療養後方支援病院（新設）として在宅患者の受け入れ実績があること

（3）二次救急医療施設の指定を受けていること

（4）救急告示病院である事

加えて、疾患別リハビリテーションまたはがん患者リハビリテーションの届け出、看護職員やリハビリスタッフの人員配置や医療・看護必要度の要件、データ提出加算の届け出、在宅復帰率（70％以上）、リハビリテーションの実施単位数、患者一人当たりの病室面積など様々な要件が求められます。

「2」の場合も、これらから在宅復帰率と病室面積以外の要件を満たすことが求められています。

退院調整看護師を目指すなら、転職コンサルタントに相談するのが吉

いかがでしたか？これからの時代に必須な地域包括ケア病棟ですが、どうして今後必要となるのか、そして看護師がどんな役割をするのかをお分かりになって頂けたかと思います。

これから看護師の需要がどんどん増えると思われる地域包括ケア病棟ですが、退院支援に関わりたい、是非退院調整看護師をやってみたいと思う人は、転職サイトの転職コンサルタントに相談することをお勧めします。

行き当たりばったりで「2」を取った施設には注意してください

ここで一つ注意して欲しい事は、「亜急性期入院医療管理料」が廃止になるために、駆け込みで地域包括ケア病棟の「2」を取った病棟は、表面上はなんとか条件を揃えたものの、中身がまだその趣旨に見合っていない施設もあるという事です。

せっかく地域包括ケア病棟で退院調整看護師の仕事をバリバリやりたいと希望を持って転職してきたものの、中身が全然謳い文句に添わないのでは意味がありません。一気に意気消沈して、やる気をなくしてしまう可能性もありますから、やはり注意が必要ですね。

病棟の内情や活動内容、その評判まで、転職コンサルタントに任せれば大丈夫

地域包括ケア病棟は、まだ始まってほんの数年です。どれだけその援助内容が軌道に乗っているかは、自分で見ただけでは中々分かりません。そこで、転職サイトに登録し、転職コンサルタントに相談すれば、その活動内容や患者さんや家族の評判まで全てチェックしてくれますから安心です。

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